18人の電気工事会社が、
今や1000人を超えるトータルエンジニアリング企業に。

1958~67

  • 主な出来事
  • 1958年:
    東京タワー完成、缶コーヒー発売
    1964年:
    東京オリンピック開催
    1965年:
    3Cブーム(車、カラーテレビ、クーラー)

創業 ~電気工事会社からプラント工事会社へ~

  • 大手興産 小名浜事業所

 時代は高度経済成長期。機器の修理や補修をする小さな工事会社がありました。1958年、この会社は工事施工を任されていた三菱金属鉱業(のち三菱金属、現:三菱マテリアル)の後押しを受けて、「大手興産」として歩みを始めます。発足時の従業員数は18名。この大手興産こそ、私たち三菱マテリアルテクノ(MMTEC)のルーツです。

 当社は主要取引先であった三菱金属社の発注を受け、アジア初の臨海銅製錬所建設を初めとする大規模起業プロジェクトに参画。電気工事だけでなく、施設設備工事、計装、機械設置、配管工事などにも果敢に挑戦し、技術面と工事運営面の実力を養うことに成功します。それはまさに、小さな電気工事会社から、プラント工事会社への脱皮を意味していました。

 そして同時に、完工後も設備保全(メンテナンス)をしていく心構えで、お客様先の設備保全部門としての役割も担いました。メンテナンスを通じてお客様の設備合理化に役立つ提言ができる、独自のスタイルを次第に固めていくことになるのです。

 また、この頃日本は高度経済成長の時代へ向かい、プラント・産業施設の需要も拡大していったのでした。

1968~77

  • 主な出来事
  • 1968年:
    大気汚染防止法・騒音規制法施行
    1969年:
    人類初の月面着陸
    1973年:
    第一次オイルショック
    1977年:
    日本の平均寿命が世界一に、
    日本初の気象衛星「ひまわり」打ち上げ

トータルエンジニアリング会社への発展

  • 大手興産岐阜工場

 重化学工業化の流れを背景に、引き続きプラントの需要は拡大していきました。当社も栃木、岡山、岐阜等の全国各地で展開されるプロジェクト工事を実施すべく、各事業所の社員が各地に設置された現場事務所へ集まりました。この頃にはアルミ缶製造ライン建設にも携わり、これまで飲料といえば瓶であったのが、軽くて割れない缶へ移り変わる時代を支えました。

 また、1975年頃には、日本の経済社会はハイテク時代に突入しつつありました。そこでは、単に大規模なプラント工事だけではなく、精密詳細な計装や自動化などが重要視され、工事内容の一層の高度化が時代の要請となりつつありました。

 こうした背景の中、当社は本格的にエンジニアリング会社として成長していきます。

 アルミ缶製造ライン工事のみならず半導体工場関連工事などを手掛け、技術の領域を広げて集積していく中で、当社は製品を生産する設備を企画・立案、設計、施工、据付、試運転、引渡し、メンテナンスまで一連で完遂できる体制を構築し、トータルエンジニアリング企業へと挑戦を進めていったのでした。

1978~87

  • 主な出来事
  • 1983年:
    ファミリーコンピューター発売、
    インターネット誕生
    1987年:
    バブル時代到来

ワンストップソリューションへの布石

  • 当時の九段本社

  • シリコン工場

 オイルショックに端を発する不況からの復活に向けた動きの中で、1980年前後には「省力」「省エネ」という言葉が流行しました。また同時に、重化学工業の発展により当時社会的な課題となっていたのが「環境問題」。当社はこれにもいち早く着手し、公共下水道関係工事への進出も含め、公害防止関連プラントの建設と、これに必要なエンジニアリングサービスを開始しました。

 また北海道、山形県におけるシリコン工場建設に取り組み、コンピューター、携帯電話等になくてはならない半導体製造設備の工事に関わり、引き続き産業社会のハイテク時代への移り変わりを支えていきました。

 1983年にはお客様への対応を迅速なものにすべく、営業所と工場のネットワークを全国50ヵ所に拡大。1986年には大手町から九段下へ本社を移転しました。

1988~97

  • 主な出来事
  • 1989年:
    昭和から平成へ、消費税スタート
    1990年:
    バブル経済崩壊、センター試験開始
    1993年:
    携帯電話普及開始
    1995年:
    阪神淡路大震災、Windows95発売

期待を超える会社への新生

  • いわきテクニカルセンター

  • 直島製錬所

  • PT.Smelting社
    (インドネシア)

 1988年、当社は創立30周年を迎えました。また、テクニカルセンターや制御システムセンターを設置し、自動制御を組み込んだ機器や盤の設計から製作をすべて自らの手で実施できる体制を整えたのもこの頃です。自ら「ものづくり」に携わることによってのみ得ることができる技術力と、それまでお客様の工場のメンテナンスを通して積み上げてきたノウハウを最大限活用すべく、敢えて自社でこれらのセンターをつくる、という決断をしたのでした。

 これにより装置の設計制作も手掛けられ、ワンストップサービスを提供できるトータルエンジニアリング企業への礎を築きました。

 その後1990年には、トータルエンジニアリング企業であることを世に広め、一層の業容拡大を図るため、「大手興産」から「テクノ大手」に社名を変更します。同年には香川県直島における三菱連続製銅炉の建設にも携わり、社内は引き続き明るく活気に満ち、挑戦心ある技術者達が活躍していました。

 それまで多様なニーズに応え得る体制を整備し、指示通りに工事を遂行することを重視していましたが、この社名変更を機に、それ以上の価値提供に向けて舵を切ります。

 それは、お客様の要望に応えるだけではなく、期待を超える会社として邁進することへの誓いでした。

 なおこの頃には日本企業の海外進出傾向が強まり、当社もインドネシアでの銅製錬所の建設に参画。現在も継続して操業を支えています。

1998~2007

  • 主な出来事
  • 1999年:
    2000年問題勃発、iモードサービス開始
    2000年:
    IT革命
    2005年:
    個人情報保護法施行、
    日本人口減少始まる

三菱マテリアルテクノ誕生

 バブル崩壊後の不況感が尾を引く中、企業の大型倒産が相次いだのがこの時期です。

 建設業界でも大・中・小さまざまな建設会社が倒産に追い込まれていきました。そうした中、当社も厳しい経営を強いられます。IT関連など情報技術を中心とした設備投資復活に伴うシリコン半導体事業や、不況の影響が少ない環境関連事業の需要を掴みながらも業績は浮き沈みを繰り返す憂き目を見ますが、当社は社員の意識改革や業務改善、経営体質の改善を図り、地道に工事を手掛けることで、この時期を乗り越えたのでした。

 そして2003年、「テクノ大手」は「三菱マテリアルテクノ(MMTEC)」に社名を変更。いよいよ三菱の冠を継承し、希望ある社内雰囲気の下、三菱マテリアルグループ内唯一のエンジニアリング事業を担う企業として新たな一歩を踏み出します。

 同年、玉川マシナリー社との合併により本格的な機械製造部門を受け継ぎ、さらに深いワンストップサービスを提供できる企業となっていったのでした。

2008~2017

  • 主な出来事
  • 2008年:
    リーマンショック
    2011年:
    東日本大震災
    2012年:
    東京スカイツリー開業

トータルエンジニアリングと
ワンストップソリューションの追求

  • 地中熱利用システム 工事の様子
    (東京スカイツリー)

  • 坑廃水処理に関する技術提供を行った
    エラツィテ鉱山(ブルガリア)

 長期不況を乗り越えた当社は、三菱マテリアルグループ内はもとより、グループ外からも多くの受注を獲得、名実ともに新たなステージへと踏み出します。

 苦境の中で徹底的に鍛え上げた企業体質と収益力、そしてそれまで数々のプロジェクトでの挑戦を積み重ねる中で磨き上げてきた高い技術力と事業基盤に支えられ、業績は好調に推移、過去最高益を更新するまでに回復しました。

 2008年には三菱マテリアル資源開発社と合併、地熱開発調査や鉱物資源開発、地質調査、環境コンサルティングに関わる実力をさらに盤石なものとしました。合併によりエンジニアリング・メンテナンス・装置製作・資源といった異なる文化を融合し、各種領域の上流から下流までの一貫した工事ができる、真のトータルエンジニアリング企業へと歩みを進めます。

 そしていま、MMTECは安定収益体質の定着とともに、次のステップである成長基盤の確立に向け、独自のトータルエンジニアリングとワンストップソリューションをさらに拡充し続けているのです。

2018~

MMTEC、60周年のその先へ

 2018年5月に当社は創立60周年を迎えました。

 九段下、木場、さいたまの3拠点に分かれていた本社機能を技術の地・秋葉原に集約し、各部門がこれまで以上に一体となりさらなる挑戦を行います。更に2019年には、従来の3事業部制から、新設の「エンジニアリング事業本部」「プラントメンテナンス事業本部」の2事業本部制とする組織編成行いました。お客様の幅広いご要望によりお応えできる事業体制とし、お客様の技術を支え、お客様を笑顔にする、当社オリジナルのトータルエンジニアリング企業を目指していきます。